声を上げて若者の労働問題を発信。誰もが「”普通に”働ける社会」をつくる〜NPO法人POSSE

新型コロナウイルスの流行により、生活環境や働き方が大きく変わった方も少なくないのではないでしょうか。それまでの働き方について、考えたり見直したりするきっかけにもなったのではないでしょうか。

今週、JAMMINがコラボするのはNPO法人POSSE（ポッセ）。
誰もが安心して働くことができる社会を目指し、2006年より労働や貧困問題に取り組んできました。

職場での問題や生活に関する相談を受け付け、必要な支援につないだり企業側と交渉したりしながら、日本の労働環境の底上げのために活動してきました。

「年間3000件を超える相談がありますが、過重労働やパワハラ、セクハラといった問題から、近年では外国人労働者やLGBT当事者による相談も増えています。ワークライフバランスのとれた、家族との時間や社会的な活動をする時間も当たり前にとることができて、かつ生活に困窮しない賃金が得られること。“普通に”働ける社会を目指して活動しています」

そう話すのは、POSSE相談スタッフの佐藤学（さとう・まなぶ）さん（34）。
活動について、お話を聞きました。

（お話をお伺いした佐藤さん）

INTERVIEW & TEXT BY MEGUMI YAMAMOTO
RELEASE DATE:2021/9/6

若い世代が「普通に働ける社会」を目指し
労働問題に取り組む

（相談の様子。労働法や社会保障制度について学んだスタッフが、相談者の働き方を詳しく聞きとり、どんな労働法違反があったのかを整理する）

──今日はよろしくお願いします。最初に団体のご活動について教えてください。

佐藤：
若い人たちの中で、働く問題について取り組んでいる団体です。労働相談・生活相談を通じ、「誰もが普通に働ける社会」を目指して活動しています。

相談と調査、そして政策提言の3つのコンセプトで活動しています。特に重視しているのが、個別の相談事例を社会に広く発信することです。
個別の相談を受けているだけでは、一つひとつの問題は解決しても、その人の状況だけしか改善できず、もぐらたたきの状態で結局また同じような問題がおきてしまいます。労働の現場でなぜそのような問題が起こるのか、それをどう変えていくのか、どう変えていったらいいのか。社会に問うて世論を作り、労働や貧困問題の環境を底上げしていくことも私たちの役割だと考えています。

──なるほど。

（労働相談のほか、生活に困っている方への生活相談も行っている。「パワハラや長時間労働などの労働問題にあったために退職し、生活が困窮してしまうなど、複数の問題が絡んでいることも多いため、労働法や社会保障制度について学んだスタッフが丁寧に相談に対応します」）

佐藤：
たとえば今回のコロナの流行という出来事一つとっても、非正規雇用やアルバイトなど弱い立場にある人が雇い止めにあったり職を失って困窮してしまったりします。コロナに限らず、何かあった際には社会的にマイノリティである人たちから被害を受けてしまう現実があります。

特にこの間、外国人労働者からの相談が多く寄せられているのですが、日本の労働力不足を補うために活用されてきたにもかかわらず、安い賃金、あるいはタダで何十時間も働かされたり、何かあったらすぐに首を切られたりと人権が侵害されています。

雇用主からすると、タダでいくらでも残業してくれる人とそうではない人がいたとしたら、タダで残業する人を雇います。そのほうが安く済むからです。そうすると、会社が「タダで残業できる人のほうが良い」という雰囲気になってしまう。

実際はタダで残業させられていたら違法行為なのですが、声を上げる人がいないと現場では法律が守られないことも多いです。これは何も一つの会社の中だけで起こりうることではなく、社会全体についても言えることです。

劣悪な労働環境を許していくと、社会全体としてどんどん「どんな働かせ方なら許されるのか」という基準が下がってしまう。マイノリティだけの問題ではなく、マジョリティにも大きく影響していることなのです。社会を変えていくためには、マジョリティ・マイノリティ関係なく連携して闘っていく必要があります。

（スタッフが中心となって制作している、労働・貧困問題・社会運動に関する雑誌『POSSE』。「専門的な議論のみならず、カルチャーや思想などさまざまな記事を収録しています」）

相談支援を行いながら、
労働組合とも連携し具体的な交渉を行う

（「自らの性的志向を上司に無断で暴露されたことを契機に、職場でパワハラをうけた方から相談がありました。団体交渉で改善を求めるも、『善意でしただけ』と問題を認めないため、職場のある豊島区へ、アウティング（LGBTQであることを本人の同意なく暴露されること）禁止条例をもとにした会社への指導等を求めて申し入れを行いました」）

──相談はどのように受けていらっしゃるのですか。

佐藤：
「労働相談」と「生活相談」の二つの窓口を設けています。第一に電話かメールで相談していただき、アドバイスや必要な支援があればおつなぎします。実際に声をあげるとなると面談を行い、ご本人の思いを確認しながら一緒に立ち向かっていきます。

──具体的には、どのような相談があるのでしょうか。

佐藤：
POSSEは若手のメンバーが運営していることもあり、若者世代からの相談が多いです。
たとえば、求人情報で「月給30万」と書いてあったのに、実際に働いてみるとそのうちの10万円は80時間の固定残業代だったとか、週休二日制なのに休めない、賃金の未払いやパワハラなど、さまざまな相談があります。連携している労働組合と一緒に、会社と直接交渉を行ったり不誠実な対応をする会社に対して抗議行動を行ったりするなどしています。

（「『スターバックス』のサンドイッチを作っている食品製造会社で起きた外国人技能実習生への強制帰国等の人権侵害について、スターバックスへ社会的な責任を果たすように求めて、プラカードをスターバックスの店舗前で掲げて短時間で写真を撮影し、それをSNS上へアップし拡散するという社会キャンペーン『スタバアクション』を3月14日に行いました」）

佐藤：
NPOとしては、企業を相手に直接交渉する権利がありません。そこで2014年に有志が集まって労働組合「総合サポートユニオン」を作りました。2006年に活動を開始し、労働相談をたくさん受けてきた中で、労働環境を変えていくためには、企業に直接アプローチする必要があり、そのための権利を持つことができる労働組合の必要性を感じたのです。

現在はこの労働組合と連携し合いながら、現場の具体的な交渉や闘いと、社会的な問題提起、情報の発信をしています。

──ユニオンの方では、常にどのくらいの案件があるのですか。

佐藤：
平均して常に50ぐらいの企業と闘っているでしょうか。
現実的に考えて、個人の要求を会社側がすんなりのんでくれるというのはほぼありません。絶対的な権力と財力を持つ企業に対して、労働者のうちの一人が噛み付いてきたとて「あなたとはサヨウナラ」と言われるだけです。被害に遭っている人でも、労働者側の権利が受け入れられることは「はなから不可能」だと考えているから、「だったら自分が会社を去ろう」という人が実際ほとんどです。

でもそれを許していては、労働環境は変わっていきません。世論や社会的な批判がなければ、企業側は「これはまずい」と思わないし、問題として捉えて改善する姿勢を持ちません。
個別の企業名を出して抗議活動をしていますが、度々の交渉に誠実に向き合ってもらえなければ、我々としても権利として認められていることをやらざるを得ないのです。

（「アウティング被害に対し、会社との交渉を労働組合で行うほか、この問題について多くの人に知ってもらい企業に強く抗議するため、『#LGBTQ差別抗議デモ0925』を行いました。当日は飛び入り参加も含めて200名ほどの抗議活動になりました。様々なアクションの結果、会社はアウティングの事実関係を認め、謝罪・賠償をし、再発防止策を約束するという包括的な解決に至りました」）

若者を食いつぶす「ブラック企業」

（「相談の現場から見えてきた労働現場の実態や被害が横行する構造について、より多くに人に知ってもらうため、労働・福祉政策について研究しています。2013年には『ブラック企業』が流行語大賞トップ10に入り、大佛次郎論壇賞などを受賞しました」）

──若者を取り巻く労働環境や課題について教えてください。

佐藤：
「ブラック企業」という言葉をご存知だと思います。POSSEの代表理事である今野晴貴が2013年に書いたベストセラー『ブラック企業 日本を食いつぶす妖怪』（文春新書）の中でブラック企業の問題を提起し、「ブラック企業」という言葉は、2013年の新語・流行語大賞のトップ10にも選ばれました。

この言葉が生まれるまでは、労働の問題は自己責任論として捉えられていました。団体を結成した当時は『若者はなぜ3年で辞めるのか』という新書（『若者はなぜ3年で辞めるのか？年功序列が奪う日本の未来』（光文社新書））がベストセラーとなるなど、当時若い世代で流行っていたフリーターに対し「根性がない」「すぐ辞める」といった風潮、若者バッシングが社会的にありました。

──私もちょうどその頃大学を卒業しましたが、確かに当時、そのような風潮がありました。

佐藤：
労働の問題についても、非正規雇用を選んだお前が悪い、残業をするのも仕事が終わらないお前が悪い、努力が足りない、忍耐が足りないと片付けられていたのです。
しかし大きな視点で見ると、国の政策や企業が求める働かせ方が変わり、非正規にならざるを得ないような労働市場が広がっていたんですね。その中で、正社員自体の働かせ方や待遇も悪化していきました。

「ブラック企業」は初めて、それまで個人に向いていたベクトルが、企業に向かう言葉でした。現場の実態を社会に問題提起する中で、自己責任として自分を責めていた労働者が、初めて会社を責められる言説を得たのです。

──「ブラック企業」はどのように定義できますか。

佐藤：
著書の中で、代表の今野は「ブラック企業」を「新興産業において若者を大量に採用し、過重労働・違法労働・パワハラによって使いつぶし、次々と離職に追い込む成長大企業」と定義しています。

正社員として働き出してもすぐに重労働を任せられ続けられないような職場環境、長時間労働やパワハラに耐えられずに心身を壊して辞めてしまう若者が少なくありません。本来であれあれば力を発揮できた人材も、過酷な労働環境の中で疲弊し、力を奪われていってしまいます。

特に今、若者を使い捨てにする企業が多いのは第3次産業（小売業やサービス業）です。成長産業ですが、その分無法地帯というか、過労死・過労自殺などの問題を引き起こす業種・職種になっています。しかしここは雇用の吸収率が最も高く、若者たちは就職活動をしてそこへと入っていきます。
ものづくりや製造業といった長く日本の経済的発展を支えた業種ではなく、介護や保育、飲食や小売、ITといった業種がボリュームゾーンとなっており、こういった業種は労働組合も少ないために若者が劣悪な環境に吸い込まれていってしまうのです。

労働力として使い捨てにされ、1年持たずに心身を病んだり辞めてしまう若者も少なくありません。心身を病むと復帰に時間がかかることも多く、社会全体で見ても持続可能ではありません。

（「内部学習会や相談活動、ユニオンとの連携した取り組みには、現役の大学生も多く参加しています。10代・20代の若者たちのボランティアやインターンを募集しているので、ぜひ一緒に活動に参加したいという方はご連絡ください」）

──企業としても社会全体としても、経済の基盤として若い人材が育っていかないのはマイナスではありませんか？

佐藤：
この社会自体が、資本主義社会なので「利益の最大化」を目的としています。要は労働者をできるだけ安いコストで長く働かせた方が、利益が追求できるのです。企業としては、それで疲弊しようが何か問題が起きようが、相手を黙らせてしまえば何もなかったことにできるので、また新たに労働者を入れて、安く働かせたらいいだけなのです。そういった構造が根本にあると思います。

ここに規制をかけていくためには、ストップをかける組織や勢力がなければなりません。でも、たった一人で声をあげるのは難しい。だからこそ仲間と連帯し、皆で束になって戦っていく必要があります。自分たちで「おかしい」を発信していくことで、政府も働き方改革や労働時間の改革を進めました。現場の声が、社会に大きなインパクトを与えるのです。

（「行政機関が年末年始の休みに入ってしまうため、他団体と連携して『緊急相談会・年越し大人食堂2021』を開催しました。コロナ禍で生活に困っている方々を主な対象に、栄養バランスを考慮した温かい食事を無料で提供するとともに、利用者からの生活相談を受け付けました」）

奨学金返済も、足かせの一つになっている

（近年、日本で働く外国人労働者の労働相談も増えている。クルド人を対象にした「クルド人若者カフェ」での一枚。「飲み物やお菓子を提供し、自由に出入りできるスペースで相談を受けています」）

──声を上げて闘う前に、やはりどこか「そんなにひどい会社なら早くに辞めたらよかったのに」とか「過労になる前に辞めたらよかったのに」という意見もあるのではないでしょうか。

佐藤：
今、大学生のおよそ二人に一人が奨学金を受けています。奨学金の多くが有利子であり、大学を出た多くの人が卒業と同時に背負った300万とか400万の借金をその後、定職に就くか就かないかに限らず毎月返済しなければなりません。
奨学金返済を背負いながら労働社会に出ていくことがひとつ、仕事を辞めたり転職したりすることをリスクとして捉え、スタート時点で置かれた環境に没入せざるを得ない経済的な状況を生み出している部分もあると考えます。

今後、40年50年と働いて社会を支える側となっていく20代がすぐに使い潰されることは、国にとっても大きなデメリットです。この持続可能性のない、過剰労働が前提な働かせ方を、変えていかなければなりません。

（「外国人労働者のなかには、パスポートや在留カードなどを取り上げられて強制的に働かせられたり、劣悪な条件で働かせられたりしている人も少なくありません。そのような状況を変えるため、広く社会へ「差別や人権侵害を許さない」という声を上げていきます）

労働問題は、社会の問題。
市民が手を取り合い、共に闘うことで変わっていく

（「外国人労働者の働かせ方について差別を許さない法的規制を求めるために、国会議員へ申し入れをしました」）

佐藤：
私は大学生の頃からPOSSEに携わっているのですが、当時はリーマンショックの影響による派遣切りが大きく問題になっている時期でした。

派遣切りにあった人たちの生活相談にのったり、生活保護の申請に同行したりしていました。生活保護を受給するには、これまでの生活のことなど全てをつまびらかにしなければいけません。そうすると、隣でその人のバックグラウンドや世帯などの詳細を聞くことになります。そこで感じたこととして、育ってきた環境の特に経済的な部分が、就職にも大きく影響しているということでした。

真っ先に派遣切りに遭うのは、経済的理由から中卒や高卒で働き始め派遣として働かざるを得なかった人たちが多いと感じました。世帯収入が理由で大学へ進学できなかったとしたら、それは本人の責任ではなく、社会的な問題なのではないでしょうか。

現場でいろんな人に関わり、派遣労働や派遣法の歴史について勉強する中で、日本の企業が、どんどん労働者を安く働かせ、いつでも切りやすいやり方に変えていることを知りましたし、社会の構造を学ぶにつれても、これは他人ごとではなく、いつか自分も当事者としてこの問題にぶち当たる可能性は十分にあると思いました。

ちょうど就職活動をしている時期で、安定かどうかはわからないけど外からは安定しているように見えるレールにのっかっていこうという世界と普通に働いてきた人たちがある日突然解雇されて路上に追いやられるという世界、それを同時に目の当たりにして、何かおかしいと感じたのです。であれば、自分だけ良ければ良いと虚構かもしれない安定を選ぶのではなく、皆と一緒に声を上げ、労働環境をよくするために戦っていく方が良い。そう思い、就職活動は辞めて、POSSEに入りました。

──そうだったんですね。

マイノリティーを取り巻く労働問題にも取り組む

（クルド人若者カフェでは学習支援活動も行っている）

──近年、外国人やLGBTQの労働問題にも取り組まれているそうですね。

佐藤：
どちらも相談が増えています。外国人の労働問題については、2019年に専門の相談窓口「外国人労働サポートセンター」を立ち上げ、日本語だけでなく英語や中国語、ベトナム語やタガログ語などにも対応し、年間500件ほどの相談を受けています。
LGBTQについては特化した相談窓口が現状なく、こちらも現在団体として、窓口の設立に向けて動いています。

──どのような相談があるのですか。

佐藤：
LGBTQに関しては職場で差別的な扱いをされる、「アウティング」といって信頼して打ち明けた相手からLGBTQであることを本人の同意なく職場の皆に暴露されるといった相談があります。
外国人労働者については、過酷な環境下で労働させる、強制帰還させるといった深刻な人権侵害が問題になっています。

いずれにしても現場で起きている問題を一つひとつ解決しながら、誰もが普通に働き、生活することができる社会の基準を作っていきたいと思っています。

（「雑誌『POSSE』最新号では、気候変更問題や、各地で行われるストなどで見られるように、世界的にミレニアル世代やZ世代などの若者たちが、資本主義に対して抗議の声をあげていることについて特集しています」）

「労働問題は、誰もが関わる身近な問題」

──読者の方にメッセージをいただけませんか。

佐藤：
労働問題は、誰もが関わる身近な問題です。悩んだり困ったりしている方がいたら、自分を責めたり自分だけで問題を抱え込むのではなく、周囲の人とつながってほしい。
社会を変えていくためには仲間が必要だし、仲間が増えていくことで社会が変わっていく。当事者ではなくても、皆が一緒に社会を変えていけるような取り組みをしていきたいです。

もし自分や知人がおかしいと感じる状況に置かれることがあったら、「おかしいね」で終わるのではなく、具体的に何か行動をおこす道を探せるようになってほしいです。その一つとして、労働問題が切り口となって問題を解決していくというのは、これからもっとスタンダードになっていくのではないかと思います。

私たちはそのためにも、今後も少しずつ現場の声や問題を提起していくことができたらと思います。

（「日本には多くの難民が暮らしていますが、彼らは働くことも保険証を持つことも許されずいつ帰国させられるかもわからない不安定な状況に置かれています。埼玉県に暮らすクルド人難民の支援活動を通じて、日本で暮らす難民や外国人労働者の環境を改善するために、クラウドファンディングも実施しています」）

──最後に、チャリティーの使途を教えてください。

佐藤：
さまざまな労働問題に取り組んでいますが、今回のチャリティーは、近年相談が増加している外国人労働者の問題に対し、将来を断たれてしまう若者を一人でも減らすために、地域に根差した支援の体制をしっかりと築いていくために活用させていただきたいと思います。ぜひチャリティーアイテムで応援いただけたら幸いです。

──貴重なお話をありがとうございました！

（オンラインミーティングの様子。「ミーティングでは支援や取組の方法について検討するほか、なぜブラック企業がまかり通るのかなどの社会構造についても議論をし、学びを深めています」）

とてもわかりやすく丁寧に説明してくださり、決して他人事ではない、決してどこか遠くで起きているわけではない労働問題、社会のひずみが見えてきました。
SNSが発達した現代において、個人が声を上げやすくなった一方で、社会においてはまだまだ強い力関係がある中で、問題解決のためには、ひとつひとつ地道に丁寧に、声を拾って上げていくことの大切さを改めて感じました。

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