CHARITY FOR

地球を脅かす気候変動。市民の力で地球温暖化を食い止める〜NPO法人気候ネットワーク

これまで経験したことのない豪雨や台風、猛暑などの異常気象、オーストラリアやアマゾンの森林火災…。地球温暖化による気候変動の影響は世界各地で起きており、地球は今、危機的な状況に面しています。

この後、2100年までに地球の平均気温は最大で4.8℃上昇するといわれており、もしもそうなった時、気温の上昇が生態系や私たちの生活に与える影響は計り知れません。

なんとか地球温暖化を食い止めようと、世界では国際交渉が進められ、2015年に結ばれた「パリ協定」では、世界の平均気温の上昇を産業革命以前に比べて2℃より低く保ち、1.5℃に抑える努力をすることで各国が合意しました。しかし、現時点ですでに、世界の平均気温は産業革命前より約1℃上昇しており、事態は極めて深刻化しています。

今週、JAMMINが1週間コラボするのは、京都を拠点に活動するNPO法人「気候ネットワーク」。市民の力で地球温暖化を食い止めるために、地域に根差した活動を続けながら、温暖化に関する調査・研究、国への政策提言や国際的な仕組みづくりのために活動しています。

活動について、気候ネットワーク京都事務所にお伺いし、事務局長の田浦健朗(たうら・けんろう)さんにお話を聞きました。

(気候ネットワーク事務局長の田浦さん。京都事務所にて)

今週のチャリティー

NPO法人気候ネットワーク

地球温暖化防止のために活動する市民団体として、自治体や企業、教育機関、他のNPO等と交流・連携しながら、産業や経済、暮らしなどを含めて持続可能な社会を実現するために活動するNPO法人。

INTERVIEW & TEXT BY MEGUMI YAMAMOTO
RELEASE DATE:2020/3/23

温暖化防止に取り組む市民団体として誕生

(2019年12月、気候ネットワークのスタッフも参加した、スペイン・マドリードで開催された気候変動枠組条約第25回締約国会議にて)

──今日はよろしくお願いします。まずは、貴団体のご活動について教えてください。

田浦:
1997年に国連気候変動枠組条約第三回締約国会議、通称「COP3(コップスリー)」と呼ばれる国際会議が京都で開催されました。その後、1998年に地球温暖化を防ぐための市民団体として誕生したのが私たちの団体です。

私たちの団体は、120カ国・1,300団体以上が参加する世界最大の気候変動に取り組んでいるNGOネットワーク「CAN(キャン)」と連携して、温暖化に関する国際会議に参加して各国政府への提言や働きかけを行っています。また温暖化に関する調査・研究とその情報の発信、国や企業への提言も行っています。さらにもう一つの特徴として、京都を中心に地域レベルで再生可能エネルギーを増やしたり環境教育を行ったりと、市民の力で温暖化防止のために取り組んでいる点があります。

市民の立場で「グローバル(世界)」「ナショナル(国)」「ローカル(地域)」の3つのレベルで、「提案・発信・行動」を通じて温暖化を防ぐために活動しています。

──なるほど。

(自然エネルギー普及に向けた担い手育成のための講座「自然エネルギー学校・京都」を開催。毎年、全国から多数の参加者が集まるという)

温暖化の現状

(地球の大気中に適度な温室効果ガスがあることで地表付近の気温が14〜15℃に保たれていたが、近年、温室効果ガスが増えてきたことで地球温暖化が起こっている。(出典:温室効果ガスインベントリオフィス 全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト→http://www.jccca.org/))

──地球温暖化の現状について教えてください。

田浦:
近年、世界中で干ばつ、洪水、ハリケーンや山火事などの災害が多発していますが、この原因になっているのが地球温暖化です。現在も地球の温度は上がり続けており、今のまま気温が上昇していくと、深刻な危機を免れないといわれています。

19世紀(1800年代)半ばの産業革命の前から、地球の平均気温は約1度上がりました。
「たった1度」と思われるかもしれませんが、しかしこの「たった1度」が、気候変動をもたらし、異常気象や大きな被害をもたらしているのです。

──温暖化の原因は何ですか。

田浦:
人為起源(人間活動によって発生)の温室効果ガスには、メタンやフロンガスなどいくつかの種類がありますが、最も大きい割合を占めているのが二酸化炭素(CO2)です。

(温室効果ガス排出量の内訳(2010年)。CO2が76%を占めていることがわかる。(出典:温室効果ガスインベントリオフィス 全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト→http://www.jccca.org/))

田浦:
18世紀(1700年代)後半から産業が発展する中で、石炭や石油といった化石燃料を大量に消費するようになり、大気中の温室効果ガスの濃度は上がり続けました。
地球には太陽から光が降り注ぎ、それによって地表は温められていますが、地球を覆う大気中の温室効果ガスの濃度が高くなると、地表から放射される熱を温室効果ガスがより多く吸収し、それによって地球の気温が上昇します。

──地球を人に、大気を布団に例えたら、分厚くて暑い布団をかぶって中の人の体温がどんどん上昇する、そんなイメージですね。

(2019年台風19号によって、東日本の多くの地域が甚大な被害を受けた。写真は長野県のりんご園)

2030年までに1.5℃上昇の可能性。
危機的な状況にある地球

(このままのペースで気温が上昇すると、2100年には最大で4.8℃上昇することが予測されている。(出典:温室効果ガスインベントリオフィス 全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト →http://www.jccca.org/))

田浦:
さまざまな分野で地球温暖化に関する調査研究が進んでいます。今後どのぐらい気温が上昇するか予想されています。それによると、2100年ごろまでには、最大で4.8℃、最低で0.3℃、気温が上昇するといわれています。

──たった1度の上昇で様々な災害が起きているのに、4.8度も上昇してしまったら、大変なことになるのではないですか。

田浦:
この短期間で4.8℃も気温が上昇したら、地球は取り返しのつかない事態になるでしょう。
国際的な条約の会議において、気候変動による悪影響に人間社会が適応できるレベルに抑えられるよう、産業革命前と比べて平均気温の上昇を2℃未満に抑えることを目標に動いてきましたが、それでも被害は甚大なものになるでしょう。

さらに、このままCO2を排出し続けると、今から10年後、2030年までに1.5℃の上昇に達してしまう可能性があると指摘されているのです。

──ええっ?!すでにもうそんなに目前なのですね。

田浦:
そうです。先進国についてはCO2の排出は減少気味ですが、中国やインドなどでは増えており、全体的に横ばい傾向となっています。気温の上昇をなんとか食い止めるために、もはや「低炭素」ではなく、化石資源の使用をやめる「脱炭素」を実現する必要があります。

──今後地球がどうなっていくのか、そのために私たちがどのような選択をするのか、その瀬戸際にきているのですね。

(京都からはじまった温暖化防止教育プログラム「こどもエコライフチャレンジ」。国内の様々な地域で実施されるとともに、海を越えてマレーシアのジョホールバル州でも行われている)

COP25で、温暖化対策に消極的な国に与えられる
「化石賞」を受賞した日本

(国際会議で各国の取り組みを評価し、妨げとなっている国に与える「本日の化石賞」を受賞)

──産業や経済と大きく関わっている問題ですが、日本としてはこの問題にどのように取り組んでいるのでしょうか。

田浦:
昨年大きく報道されたのでご存知の方も多いと思いますが、2019年12月にスペイン・マドリードで開催されたCOP25において、日本は「化石賞」という温暖化対策に対して消極的な国に与えられる不名誉な賞を受賞しました。

日本は2050年までに温室効果ガスの排出量を80%削減するという目標を立てていますが、日本の排出量は1990年以降、減っていません。さらにこの期に及んで、新たに建設・計画中の石炭火力発電所が30基以上もあります。

日本は未だ電力の多くを火力発電に依存しており、自然エネルギー電力の割合はたった15.6%です(2017年度)。これはあまりにも低い数字です。世界各国で、そしてさまざまなグローバル企業でも「脱炭素」の動きが進んでいるのに、日本は「石炭中毒」といわれることもあります。

(日本の温室効果ガス排出量の推移と目標。日本政府は2050年までに温室効果ガスの排出量を80%減らすことを目標としているが、グラフを見ると1990年以降その排出量はほとんど減っていないことがわかる)

──ええっ、そうなんですね?!時代から逆行していますね。

田浦:
この非常事態に際して、「低炭素」ではなく「脱炭素」を考えていかなければならない中で、今はいかにして化石資源を使わずしてエネルギーを生み出していくかというところで先進国や企業が努力している中での新たな石炭火力発電所の建設。これが「化石賞」受賞の大きな原因です。

(2005年にスタートした温暖化防止教育プログラム「こどもエコライフチャレンジ」。2019年度は京都市内の小学校164校で実施された)

日本は、自然エネルギーの宝庫

(愛媛県の伊方に建てられている風力発電)

──化石燃料に代わってエネルギーを生み出すことはできるのですか?

田浦:
はい。「自然エネルギー」、いわゆる「再生可能エネルギー」と呼ばれるものがあります。

化石資源には石油・石炭・天然ガスがあり、これらはもともと古い時代の植物や動物の死骸が蓄積され、それが熱や圧力によってギュッと固まったものです。これを掘り出して燃やすことによってエネルギーにするのですが、その際に非常に多くのCO2を大気中に排出します。

一方で、太陽光発電や水力発電、風力発電については、もともと自然にある太陽の光や水の流れ、風を使用してエネルギーを生み出します。場所によって使いやすい場所・使いにくい場所はありますが、どこでも無料で手に入りますし、CO2を排出しません。特に日本は豊かな自然に囲まれた国で、自然エネルギーの宝庫といえます。

私たちは、環境にやさしくない火力発電や原子力発電に頼る必要はありません。また自然から生まれる電力も安く供給できるようになってきました。

──そうなんですね。

田浦:
太陽光発電や風車などは初期費用がかかるので、自然エネルギーに対して「高い」というイメージを持っている方も少なくないのではないかと思います。確かに初期費用はかかりますが、いったん建ててしまえば、燃料費はかかりません。世界的な基準でいえば、自然エネルギーは化石資源よりも価格が安くなってきているのが現実です。

──ええっ、知りませんでした。「自然エネルギーへのシフト=高くてちょっと不便」というイメージがありましたが、そうではないのですね。

田浦:
たとえば、家庭で買っている電気代は、1キロワット時あたり20円ほどです。発電のコストは8〜9円で作ることができるので、その差額分が電力会社に入るというしくみです。

一方で、風力発電によるエネルギーも、8〜10円程度で作ることができるようになっています。日照条件の良い砂漠に設置する太陽光発電では、1キロワット時あたり2円という例もあります。

(福島県南相馬市で震災復興とエネルギー自立を目指して、太陽の光を植物の育成と発電でシェアするソーラーシェアリング)

自然エネルギーへのシフトは
地域の経済をも豊かに循環させる

(京都市の施設を活用して、市民出資で設置された地域貢献型の市民協働発電所。市民の挑戦は始まっている)

田浦:
さらには、自然エネルギーにシフトしていくことで、その地域に雇用が生まれたりして、地域で経済が循環するようになります。環境に良いというのはもちろんのこと、実は経済的にも良い効果があるのです。

ヨーロッパでは、農業を継続するのが困難になっていた村で、地域の人が風車を建てて風力発電をスタートし、そのエネルギーを売ることで収入が得られるようになり、それで得たお金で再び農業が継続できるようになった事例もあります。

(京都・嵐山の渡月橋の下を流れる桂川に、地域の人たちによって小水力発電設備が設置された。「ここで作られた電気は売電されたり、渡月橋の夜の照明に利用されています」(田浦さん))

田浦:
バイオマス(木材や生ゴミ、紙や海草、プランクトンなど再生可能な生物由来の有機性資源)も利用できる自然エネルギーです。間伐材や木材の端材などを活用する設備を設置した結果、林業や加工業が盛んになってその地域の経済が活性化し、雇用が増えたという事例もあります。
自然エネルギーにシフトすることが、その地域の経済を循環させ、生活の質を上げていく効果もあるのです。

──雇用が生まれ、その地域で経済が循環するようになることで、そこに暮らす人たちの生活や文化を守っていくことにもつながりますね。すごい、聞いていると皆win-winですね…!自然エネルギーに切り替えて良いことしか起こらないように思えるのですが、なぜ日本ではそれが進んでいかないのですか?

田浦:
日本には化石資源がもともとありません。すなわち化石資源に頼る限り、働けど働けど海外にお金が行ってしまいます。日本は豊かな自然に恵まれ、日射条件も良く、多種多様なエネルギー大国です。自然エネルギーに切り替えていけばもっと豊かになっていくはずですが、なかなかその方向転換ができていません。

悪いとわかっていてもそれがなかなか止められないという状況になっています。残念ですが、さまざまな利権が絡んでいて「自分たちだけは免責されたい、儲けたい」という人たちが国や会社を動かす側に残っているからだと思います。

(お伺いした京都事務所に設置されていたペレットストーブ。乾燥した木材を粉々に砕き、圧縮成形した木質燃料であるペレットを燃料とするストーブで、環境にやさしいストーブとして注目されている。燃える炎が温かで和らいだ気持ちにさせてくれました!)

「これまで通りの生活の質を保ちながら
自然エネルギーにシフトできる」

(こちらが燃料である木質ペレット。京都産のものを使用。「京都産のものを購入することで地域の林業を応援できるし、地産地消にもつながります」(田浦さん))

──個人として、できることはあるでしょうか。

田浦:
10代のスウェーデンの環境活動家・グレタさんの呼びかけなどもあり、一般の方々の間でも「温暖化の問題が大変だ」という認識は以前に増して広がっていると感じます。ただ、じゃあどうするのか、何ができるかというところまでは共有されていないと感じています。

温暖化を食い止めるために暖房を我慢しようとか、シャワーを浴びる回数を減らそうとか、やはり「何かを我慢する」ことが温暖化への対策だと捉えている人が少なくないと感じます。
でも、そうではないのだということをまず知ってほしいです。「温暖化対策のためにがんばる」とか「何かを我慢する」ではなく、今までと変わらない生活の質を保ちながら、自然エネルギー100%で電気を賄うことは現実的に可能だということ。それだけでなく、その先に今以上に豊かな地域社会が見えてくるのだということを知ってほしいと思います。

──なるほど。

(2015年パリ会議の成功をアピールするために、京都市で行われた気候パレードの様子)

田浦:
2016年4月から電力全面自由化によって、ご家庭に電気を供給する電力会社が選べるようになりました。地方貢献型の電力会社や、自然エネルギー100%ではなかったとしても、そこを目指してがんばっている電力会社を選ぶことも、消費者である私たちができる一つの選択です。電気代も、実際ほとんど変わりません。

売り手よし、買い手よし、世間よしの「三方よし」だけでなく、未来もよい「四方よし」を基本としている電力会社もあります。
実際に自然エネルギー先進国であるドイツでは、電力の制度を変更し、現在は1000以上の地域のための電力会社があり、消費者が自然エネルギーが多い電気会社の電気や地域に貢献している電気会社の電気を選ぶことができます。

(2015年12月、「京都環境フェスティバル」での一枚。家庭で使う電気を自然エネルギーの電力会社に変えることによって温暖化防止に貢献できることをアピールした)

田浦:
日本の電力システムは一部改善されましたが、旧来の考えが残るようなところもあります。環境や社会全体のことを含めて考えると、原子力発電や火力発電はお金もリスクもかかるのに、経済的でも合理的でもありません。「脱炭素」がよっぽど合理的で、時代に合った方法です。

実際に、世界でも日本でも、先見性のある企業はどんどん自然エネルギーへとシフトしています。Apple(アップル)社などが良い例ですが、Appleは自社で利用する電気をすべて自然エネルギーで賄っていますし、部品の供給先にも自然エネルギーでの製造を呼びかけています。
ビジネスの観点からしても、その方が持続可能だと気づき始めているのです。

やがて世界全体が「脱炭素」に向かって動いてはいくでしょう。ただ、問題なのは気温の上昇を食い止めるために、私たちの行動が果たして間に合うのかどうかということなのです。

(子ども向け環境教育プログラム「プロジェクトクライメート」。太陽の光で調理できるソーラークッカーを使って調理をしている様子)

チャリティーの使途

(「私たち一人ひとりが温暖化問題を自分ごととして捉え、声をあげ、行動を起こすことで、より良い地域や暮らしに変えていくこととが可能になります!」(田浦さん))

──知らないことばかりでとても勉強になりました。最後に、今回のチャリティーの使途を教えてください。

田浦:
自然エネルギー100%の時代の実現に向けて、国や企業への提言だけでなく、それぞれの地域でプロフェッショナルな人を増やし、自然エネルギーを導入し、根付かせていくための支援をしていくことも私たちの役割です。各地から年間で数十件のご相談をいただいており、場所やニーズにあわせてコンサルティングやアドバイス、ネットワーク作りの支援をさせていただいています。

今回のチャリティーは、日本各地で自然エネルギーを導入していくために、現地のサポートに必要な資金として使わせていただきたいと思っています。ぜひ、コラボアイテムで自然エネルギー100%の実現を応援いただけたら幸いです。

──貴重なお話をありがとうございました!

(気候ネットワーク京都事務所の皆さん。お話を聞かせていただき、ありがとうございました!)

“JAMMIN”

インタビューを終えて〜山本の編集後記〜

アマゾンの熱帯雨林火災やオーストラリアの森林火災、異常気象による災害などのニュースのたびに胸をいためている方は少なくないと思います。本当に、取り返しのつかない場所に今私たちはいるのだと感じました。

地球は危ない局面を迎えていますが、その一方で、自然エネルギーにシフトし、明るい未来に向けて動いている国や企業もたくさんある。ポジティブな面にスポットを当てて、一つから、私たちができることを増やしていきませんか。

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一枚の葉っぱの上に描かれた、自然と都市とが共存する街。
葉一枚は小さいけれど、それぞれが枝、幹、そして一本の木とつながっている。
一本の木を地球と見立て、私たちの生活やコミュニティの中で、小さな一つひとつを意識してアクションしていくことが、地球温暖化を食い止めることにつながるというメッセージを表しました。

“Act now for a sustainable future”、「持続可能な未来のために、今動こう」というメッセージを添えています。

Design by DLOP

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「未来をつくるプロデューサー」パシフィックコンサルタンツ株式会社。
60年の歴史と1,600人を超えるプロフェッショナルが、地域や社会の未来に貢献しています。
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