未受診者も含めると数十万の患者がいると推測される「摂食障害」、正しく知って〜一般社団法人日本摂食障害協会

「摂食障害」と聞いて、皆さんはどんなイメージを思い浮かべますか？
今週JAMMINがコラボするのは、一般社団法人「日本摂食障害協会（JAED）」。
医療者をはじめとする専門職の方たちが集まり、摂食障害に関する調査・研究を実施しながら、摂食障害について正しく知ってほしいと啓発活動を行っています。

「拒食症や過食症について、たとえば『好きでダイエットしている』『自分の意志でむちゃ食いして吐いている』といった、誤った認識が横行しています。またやせているのが良しとされる今の日本の風潮で、特に若い世代で、誤ったダイエットなどに陥ることもある」と話すのは、協会理事長で医師の鈴木眞理（すずき・まり）さん。

活動について、お話を聞きました。

お話をお伺いした鈴木先生

INTERVIEW & TEXT BY MEGUMI YAMAMOTO
RELEASE DATE:2023/10/16

摂食障害について、医学的な観点から正しい情報を発信

──今日はよろしくお願いします。最初に、団体のご活動について教えてください。

鈴木：
摂食障害に関する専門家が集まり、支援を行う団体です。
団体の始まりは2010年、それまで日本になかった摂食障害の公的治療施設の創設を目的に、日本摂食障害学会の有志が立ち上げた「摂食障害センター準備委員会」です。24,403筆の署名を集め、厚生労働省や国会議員への陳情、講演会を行いました。

厚生労働省は2014年に「摂食障害治療支援センター設置運営事業」を開始し、国立精神・神経医療研究センターに摂食障害全国支援センターを設置しました。相談やモデル治療を行う支援拠点病院は47都道府県全部への設置が望ましいのですが、現在はいまだ6県しかありません。

自助グループや家族会以外に、日本には摂食障害に関わる全ての方を支援できる組織が一つもなかったため、摂食障害センター準備委員会は、2015年に「日本摂食障害協会」と名称を変え、2016年に法人化しました。摂食障害の啓発・予防活動、当事者とご家族への支援、支援者への情報提供、治療者の育成支援、公的治療機関の創設支援、調査研究など多彩な活動を行っています。

対象は、当事者・ご家族・一般、養護教諭など学校関係者、心理士、栄養士、薬剤師、歯科医や歯科衛生士、アスリートや指導者、メディア関係者と多岐にわたり、2017～2019年の3年間では全国16都市で30回以上の講演会・講習会の行い、400件以上の無料メール相談、対面の家族相談、新型コロナウイルス感染症感染拡大の摂食障害当事者に及ぼす影響や、就労実態調査を行い、発表しています。　

文部科学省への陳情の様子。「当協会では、厚生労働省へ摂食障害患者と家族支援の環境整備に関する要望書、文部科学省へ学校現場での学校関係者への摂食障害の啓発について要望書を提出しました。継続的に意見交換をさせていただき、少しでも当事者、家族にとって良い環境に変わっていくように活動して参ります」

──情報発信にも力を入れていらっしゃるそうですね。

鈴木：
医学的な観点から正しい情報を発信して、摂食障害のハイリスク群を減らすための啓発を行うことが我々の役割です。たとえば、やせ過ぎの体への悪影響として、月経異常だけでなく、体型が悪くなる、髪の毛や肌に不調をきたす、骨粗鬆症や骨折、不妊症のリスクが高くなります。

妊婦のダイエットは、子どもの将来の生活習慣病やうつ病を増やすなどエビデンスを示して情報提供します。

また、むちゃ食い後、体重を増やさないために嘔吐する時に園芸用のホースを使う方法がSNSで公開されていますが、薄い壁である食道などの臓器を傷つける危険な行為であることも、医療者として医学的理由を示して警鐘を鳴らす役割があります。

さらに、摂食障害は医療機関を受診していない、あるいは受診を中断した人口が多い疾患です。医学的根拠がない治療法や治療薬を選択して、被害を受ける事件もありました。正しい医学や支援先情報も発信しています。

当事者と家族向けの講習会を定期的に行っている。写真は2019年に十勝で開催された当事者・家族向け講習会の様子。「インターネットやSNSでは間違った情報が多いのが現状です。専門家集団である協会だからこそできる、医学的に正しい情報提供を行っています」

摂食障害には、3つの病型がある

2019年に東京で開催された家族向け講習会の様子。「コロナ前、リアル開催のご家族向け講習会です。100名近くのご家族の皆様にご参加いただきました。ご家族向けの講習会をやっているところは少なく、まずはご家族ご自身へのサポートと、ご家族だからできることなどお伝えしています」

──摂食障害について、もう少し詳しく教えてください。

鈴木：
「摂食障害」には3つの病型があります。
主として、若い女性に多い神経性やせ症（拒食症）や過食症、男性にも多い過食性障害があります。拒食症は小食と過剰な運動でひどくやせて、女性の場合、無月経になります。コロナ禍で世界でも日本でも、新規患者数が2倍に増えました。

過食症はやせてはいません。自分で抑えられないむちゃ食い（過食と呼びます）をしますが、やせ願望が強く、嘔吐や下剤を使って体重を増やさないようにしています。やせていないので、外見で判断できません。神経性やせ症の５～10倍の患者さんがいると推測されています。

過食性障害は、むちゃ食い発作がありますが、やせ願望がありません。

摂食障害はストレス病です。人は何か困ったことがあると、いろいろな方法で対処します。これを「ストレスコーピング」と呼びます。ストレスの原因を合理的に解決する、原因は変えられなくても自分を成長させる良い機会だと認識を変える、他人に話を聞いてもらう…などがあります。
飲酒、タバコは「回避」というコーピングで、即効性があり、その時は気分を楽にしますが、連用するとアルコール症やニコチン中毒になります。やせや過食も「回避」に当たります。やせるとつらさのへの感受性が鈍くなり、過食の最中だけ辛さを忘れることができます。

──そうなんですね。

鈴木：
神経性やせ症では、成長期には身長が伸びなくなります。体重増加が遅れると、本来の最終身長に届かないかもしれません。

骨粗鬆症は主要な合併症で後遺症です。栄養が悪く、骨からカルシウムが抜けだすのを阻止してくれる女性ホルモンが低いので、更年期以上に骨カルシウムは減ります。低体重のまま、骨カルシウム量を正常化させる薬物治療はありません。

ただ神経性やせ症では、体重を増やすことは、嫌なことに対する感受性を増して、逃げてきた現実を見る恐怖があって、なかなか体重を増やしません。

過食症は体重が正常範囲なので、低栄養による症状はありませんが、嘔吐や下剤乱用による弊害はあります。胃酸は、肉も溶かす強酸です。嘔吐を繰り返すと歯のエナメル質が溶けて、ひいては歯を失うことがあります。2022年には日本で初めて、日本歯科大学に摂食障害歯科外来が開設されました。

摂食障害は「症状」。
自分の意志でコントロールできない

2022年より、摂食障害当事者の学生が中心となり、協会公認で「学生部」として活動中。「Instagramを中心に、経験者だからこその目線での情報発信や講習会などでの登壇をして摂食障害の啓発の協力をしてくれています」。一般社団法人日本摂食障害協会学生部のインスタグラムはこちら→ @official_jaed/

鈴木：
拒食や過食、嘔吐に対して、「本人が好きでやっている」というふうに捉えられることがありますが、これらは自分の意志でコントロールすることはできません。だから病気なのです。実は医師の中にも、患者さんに対して「まずは食べてください」とか「食べないでください」と言ってしまうことがあります。

また、私たちはさまざまな調査も行っていますが、よくある勘違いとして「摂食障害はダイエットが一番の原因だ」というものがあります。ダイエットはきっかけです。過激なダイエットをしても、健康なら途中でリバウンドして、食べ始めて体重は戻ります。

これは脳の正常な防衛反応です。ストレスから逃れるためにダイエットに没頭し、気が付くと、怖くて食べられなくなっています。遺伝や性格傾向、行き過ぎた完璧主義や白黒思考などのストレスを作りやすい考え方、ストレスが多い環境、やせを称賛する文化などを背景に、思春期にありがちな進路や人間関係の挫折体験をきっかけに発症します。

治療としては、偏った認知を修正し、ストレスコーピングを向上させるために、認知行動療法や対人関係療法などが用いられます。神経性やせ症は重症の低栄養のために、死亡率は精神疾患の中で最も高いので、ある程度の体重増加を優先させます。

──正しい理解が追いついていない現実があるんですね。日本にはどのぐらいの患者さんがいるのですか。

鈴木：
厚生労働省の調査研究班による全国約5,000の医療施設を対象にした調査では、神経性やせ症（拒食症）は約12,000人、摂食障害全体では約26,000人という数字が出ていますが、これはあくまで診断を受けた患者さんのカルテから引っ張ってきた数字であり、実数は把握できていません。

未受診の方も含め、全国に数十万、100万人、あるいはそれ以上の患者がいるのではないかと推測されています。

大学での出前講座の様子。「管理栄養士を目指す学生さんに向けて、摂食障害はどんな病気か？どんな栄養指導をしているか？など、医師や管理栄養士、専門家の視点から、毎年授業をさせてもらっています」

「やせているのがかわいい」という風潮から
若年化が進んでいる

「2022年のメンタルヘルスデーでは、若い世代が使っているSNSやインターネットの利用に関する調査結果の発表を行いました。約85%の人がSNSやインターネットを使って情報収集していて、当事者の約62%が、調べた情報を参考に実際に自分で試したことがありました。当協会でもJAEDソーシャルメディアガイドラインを策定し、啓発を行っています」

鈴木：
今は、15歳未満の小児もソーシャルネットワーク（SNS）に簡単にアクセスできます。インターネットを利用する人の方が利用しない人より健康度が高いことも明らかにされており、メリットもあります。

一方で、SNSが若者のボディーイメージや摂食行動に悪影響を与えていることが学術文献的に明らかにされています。低炭水化物ダイエット、やせ過ぎ体重であるシンデレラ体重は医学的に健康障害が証明されていますが、SNSでは勧められています。

2022年にユーキャン新語・流行語大賞にノミネートされたルッキズムの負の側面をSNSが深刻化させていることもエビデンスで示されています。狭い意味でのルッキズム、容姿や体型、つまり、「やせている＝かわいい」とする風潮は子どもの健康観を歪めていると思います。

──確かに。

鈴木：
海外では、ファッション業界が「健康」を取り戻すアクションを起こしています。2006年11月、ブラジル人モデルのアナ・カロリナ・レストンさんが神経性やせ症で亡くなると、スペインとイタリア政府はBMIが18未満のモデルのファッションショー出場を公式に禁止しました。

2012年、「ヴォーグ」誌の19ヶ国の編集長連名で摂食障害ほどやせたモデルは採用しないと表明しました。同じ2012年、ティーン向けのアメリカのファッション誌「セブンティーン」は、写真の加工によって作られた非現実的な美は思春期女性の美意識へ悪影響を及ぼすという8万人以上の署名によって「あらゆる種類の美を称賛する」「健康的な現実の少女やモデルを登場させる」とコメントし、写真の加工をしないことを宣言しました。

フランスでは2015年、フランス国民議会下院が「過度の細さ」を扇動した者や、やせ過ぎモデルを雇用した事務所に禁錮刑や罰金を科す法案可決し、2017年10月にはレタッチトフォト（加工写真）明記の法案可決、違反者には罰金、または広告費の30％の罰金が科せられる法律ができました

日本ではレタッチトフォトは制限がありません。子どもたちがそのような写真を見て、自分もやせて評価されたい、あるいは、自分との違いにコンプレックスを持つ危険があります。

プラスサイズのファッション雑誌が発刊され、内閣府科学技術・イノベーション推進事務局がやせていることが美しいとする価値観をはじめとしたルッキズムとの決別を提言していますが、まだまだ広まっていません。私たち協会は、日本で遅れているヘルスリテラシーの向上にも貢献する使命があると考えています。

──確かに日本は遅れていますね。

鈴木：
スポーツの現場でも、タイムを縮めるために体重を減らすことを求められたり、器械体操やバレエなど、見た目としてやせていることを良しとされて、体重が厳密に管理されたり、周りの子と比較されてしまうような環境下において、摂食障害を発症することがあります。
トップアスリートだけでなく、学校のクラブ活動でも起こっています。アスリートの摂食障害の発症は非アスリートの3倍です。

2019年の世界摂食障害アクションディの様子。「当協会アンバサダーで元女子マラソン日本代表の原裕美子さんとご自身の経験談とアスリートの摂食障害についてお話をいただきました」

当事者だけでなく、周囲の人たちにも
正しい知識を広げていくことが重要

団体として、摂食障害に関するさまざまな調査・研究も行っている。「当事者の方にご協力いただき、摂食障害患者の就労を取り巻く現状と課題の調査や、新型コロナウイルス感染症が摂食障害に及ぼす影響について調査、冊子化をしました。協会HPでもダウンロードできます」

──周りの人たちは、どのようなサポートができますか。

鈴木：
一般での誤った認識に「摂食障害は母親の育て方が原因だ」というものがあります。
家族や母親が摂食障害発症の原因というエビデンスはありません。むしろ、家族の理解と協力は回復の資源になります。

ただし、摂食障害を抱えるご家族の負担感はほかの精神疾患より大きく、家族自身のメンタル不調が多いことがわかっています。そこで、ご家族に正しい情報をお伝えし、病気を理解して、摂食障害特有のケアのコツを学んでいただく家族教室や家族会、家族自身の心理カウンセリングの役割は重要です。

回復を遅らせる家族の態度には、非難や批判、嘆いたり泣いたりという感情的な対応、過食する食品を代わりに買いに行くなど症状をエスカレートさせる「巻き込まれ行為」です。

摂食障害の当事者は完璧主義で負けず嫌いで、他人と比べる傾向があるので、自分の足らない部分にばかり注目して、自己肯定感が低くなりがちです。
一人ひとり症状や原因は異なるので一概には言えませんが、根底には、負けず嫌いが高じて自信を持ちたい、生きていくさみしさを解消したいという気持ちや、自分を肯定したいという思いがあるように思います。

家族は「それはダメなんじゃない？」とか「なぜこれをしないの？」といった本人のことを否定するような発言や他人と比較するような発言は避けて、本人が工夫や努力している行為そのものを肯定することが重要です。

本人が求めれば、「ほかにもこの方法があるよ」というふうに、強制しないで、選択肢を提示できると良いと思います。そして「不都合な結果になって困ったら、手伝えることがあればいつでも言ってね」というスタンスで待つことです。本人のニーズに合わせて、焦らず応援して欲しいです。

出張講習会の様子。「セルフグループや家族会主催のイベントなどへ専門家が登壇をして、講習会などを行っていますが、潤沢に予算を持っているグループも少なく、会場費、交通費などの費用の捻出することはどこも苦労しているのが現状です」

鈴木：
家族の場合は、距離が近い分、また相手のことを思うがあまり、つい遠慮のない言い方で傷つけてしまうこともあります。ご家族以外の第三者の介入があると、回復も早くなるといわれています。当事者とその家族だけでなく、社会全体として、周りの人たちのリテラシーを上げることも、大切な啓発活動の一つだと捉えています。

お話ししてきた通り、まだまだ摂食障害に特化した支援が少なく、専門的な情報も不足している現実があります。当事者や家族向けの講習会、勉強会などを実施しながら、それぞれが摂食障害と向き合い、自分らしく生きられる道を歩むお手伝いができたらと思います。

さらには彼らと関わる専門職、管理栄養士や心理師の方たちへ、専門的な分野での啓発にも力を入れています。少しずつですが、メディアでこのテーマを取り上げてもらうことも増え、社会の認知も広がってきています。一人でも多くの方に、摂食障害のことを正しく知ってもらえたらと思います。

日本では摂食障害を治療できる専門家も少なく、治療施設も足りていないという。協会では心理士、管理栄養士、看護師などの専門家向けの講習会も実施している

チャリティーは、より多くの人たちに摂食障害を知ってもらうために活用されます！

2018年に開催された日本摂食障害学会の様子。「当協会とは別の組織ではありますが、日本摂食障害学会では色々な専門家の先生方が摂食障害の研究・治療に取り組むために知識や情報交換を行っています。当協会も学会や摂食障害全国支援センターとも連携をしながら、摂食障害の普及啓発をしっかり進めてまいります」

──チャリティーの使途を教えてください。

鈴木：
摂食障害には保険収載薬（医療保険が適用される薬）がなく、また誰にでも効果がある標準的な治療方法が少ないので、企業や製薬会社の支援も得づらく、協会運営の資金的なところで厳しい状態が続いています。
私たちとしては、当事者やご家族、専門家へのセミナー等に参加いただく際の受講料を活動資金として使わせていただいていますが、今後もっとたくさんの方にアプローチしていく必要があると感じています。

今回のチャリティーは、当事者の学生たちが中心に活動をしている「学生部」が協力しながら進めました。チャリティーは、若い世代をはじめ、多くの方に摂食障害のことを正しく知っていただく無料のセミナーを開催するための資金として活用させていただく予定です。ぜひ、アイテムで応援いただけたら幸いです。

──貴重なお話をありがとうございました！

「世界摂食障害アクションディ2023」の基幹センターのメンバー、登壇者（メディア関係者）との一枚

インターネットやSNSを見ていると、「これを食べてやせた！」「これをやって激やせ！」といった情報があふれています。どう考えても明らかに細く加工してあるであろうと思われる画像の掲載にも躊躇がないように感じます。経験の少ない若い世代の方が、情報を鵜呑みにして自分と比較したり、リスクのある方法でやせようとしてしまうことも、容易に想像がつくように思います。
なかなか体型の話を表立ってはしづらいものですが、摂食障害について正しい認識・知識が広がると同時に、さまざまな体型があるということや、さまざまな食との向き合い方があるということ、その多様性も受け入れられていくといいなと思いました。

・日本摂食障害協会　ホームページはこちらから

JAMMINは毎週週替わりで様々な団体とコラボしたオリジナルデザインアイテムを販売、1点売り上げるごとに700円をその団体へとチャリティーしています。
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